『ふるさと納税NFT』をご存知ですか？
ふるさと納税はご存知の方が多いかと思いますが、NFTについてはよくわからない、あやしい、と感じている方もいるかもしれません。
この記事は、ふるさと納税の新しい形である『ふるさと納税NFT』についてご紹介します。
ふるさと納税をおさらい
応援したい自治体に寄付ができる
ふるさと納税とは、応援したい自治体に寄付ができる制度です。
決まった金額の範囲内で寄付を行うと、寄付額の合計から2,000円を差し引いた額に対して、所得税の還付と住民税の控除を受けることができます。
寄付金の使い道を指定することもでき、応援の意思を伝えることができるのも特徴のひとつです。
返礼品がもらえる
ふるさと納税をすると、地域の名産品などのお礼の品、返礼品がもらえることがほとんどです。
ふるさと納税の魅力のひとつといえますね。
つまり、最初に大きな金額を納税することにはなりますが、還付や控除によって、最終的に2,000円だけ納税したことになる、ということになります。
実質2,000円で、寄付をした自治体から返礼品を受け取れるというわけですね。
NFTって何？
NFTは証明書つきデジタルデータ
NFTをごく簡単に説明すると、証明書つきのデジタルデータです。
デジタルデータというと、簡単に複製や書き換えができてしまいますよね。
ところがNFTは、ブロックチェーンという技術を使うことで、コピーや改ざんができなくなり、唯一無二であることを証明できるのができるのです。
ふるさと納税NFTならクレジットカードで寄付できる
NFTは通常、暗号資産を使って売買します。
ところが今回ご紹介する『ふるさと納税NFT』は、クレジットカードを使って日本円で寄付ができるのです。
NFTをはじめるハードルがグッと下がりますよね。
そしてNFTならではの特徴として、ふるさと納税NFTは、発行して１年経つと、転売することもできるようになるんです。
転売価格がいくらになるかはわかりませんし、転売目的で寄付するのはおすすめしませんが、ちょっとワクワクしますよね。
ふるさと納税の注意点
控除や還付を受けるための手続きが必要
ふるさと納税NFTで寄付をしてみようかな、と思っていただけたら、寄付の前にふるさと納税の注意点をおさらいしておきましょう。
こちらはNFTに限らず、一般的なふるさと納税の注意点となります。
まず、ふるさと納税をしたら、確定申告やワンストップ特例制度の手続きが必要です。
手続きをしなければ、控除や還付は受けられません。
ワンストップ特例制度を使うなら、寄付先は１年会で５自治体までです。
こちらにも注意して寄付先を選びましょう。
控除上限金額を超えた分は自己負担になる
ふるさと納税で寄付したとき、控除上限金額を超えた分は自己負担になるということも、じゅうぶん注意しましょう。
収入や家族構成によって控除上限金額は異なります。
こちらは、ふるさとチョイスのシミュレーションです。参考にしてみてください。
参考：ふるさとチョイス かんたんシミュレーション
https://www.furusato-tax.jp/about/easy_simulation
イチオシのふるさと納税NFT
国内最大級コレクション『CNP』が自治体とコラボ
それではいよいよ、ふるさと納税NFTをご紹介します。
おすすめは、『CNP』というNFTコレクションと自治体がコラボしたふるさと納税NFTです。
CNPは、国内NFTでは最大級のコレクションで、NFTのみならずゲームやグッズも大人気のコレクションです。
おすすめのふるさと納税NFT
CNPがコラボしている自治体のうち、2023年12月現在、寄付できるのは３ヶ所。
和歌山県白浜町、岡山県美作市、宮崎県高鍋町です。
ー PR ー
それぞれ地域の名産品や名所をモチーフにした背景やアイテムと、CNPのキャラクターが組み合わせられたデザインで、すべて１点ものです。
ぜひリンク先で、お気に入りのデザインを探してみてくださいね。
おわりに
ふるさと納税とNFTをかけ合わせた『ふるさと納税NFT』についてご紹介しました。
もともとNFTを楽しんでいる方はもちろん、NFTを始めるきっかけにもピッタリです。
返礼品は実際の物よりデジタルデータで残しておきたい、という人にもおすすめですよ。
CNPはリリース当初からずっと盛り上がりが続いているコレクションです。
ふるさと納税NFTをきっかけに、CNPを楽しんでみるのもおすすめです。
きっとワクワクする体験が待っていますよ！